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NOVAのCMを当初からうさんくさく見ていた者としては当然の帰結だと考える。ただ講師である労働者には補償されなければならないのは当然だが、はたして講師としてそれなりの資格のある人はどれくらいいたのだろう。そのあたりが疑問なのである。
伝聞ではあるが、白人の講師が優先されていて、アジア系の英語を話す人々は排除されていたという話もある(もっともNOVAに限らずあるような気もする)。ほんとうに語学の講師としてまっとうな人がいたのか? 逆の偏見を持ってしまうのである。
そもそも語学の学習というものがCMで宣伝して、大々的におこなって、それで産業として成長するものなのだろうか疑問なのだ。
英語学習や習得が必要に迫られている人はごくわずかだろう。もちろんそれ以外の動機、たとえば就職に有利だとか、資格をとりたいとかはあるだろうが、それでもさほど需要があるものではない。
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理不尽な需要拡大(CMも尋常な量ではないが、契約の不公正さ問題視されていた)はかならず破綻する。そもそもビジネスモデルとしては知的な学習の産業化(英語だけというのは)は単純に拡大していくのは無理があるだろう。時間も金も余裕のある人間がどれだけいるか、ということだと思うが、ここ数年それが減少してきたのが、現実ではないだろうか。